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日本で働く人の10人に1人が「鬱病」を経験していることが14日、
デンマークに本社がある製薬企業「ルンドベック・ジャパン」の調査で分かった。
調査は世界16カ国で行われ、日本の鬱病患者の割合は14番目。
しかし、鬱病の同僚に対して「何もしない」と答えた人が40%と突出して高く、
周囲のサポート体制の遅れが明らかになった。

調査は昨年2月、過去1年間に企業で働いたことがある16~64歳の男女を
対象に行われ、16カ国1千人ずつから回答を得た。

それによると、日本で「今までに鬱病と診断されたことがある」人の割合は
10%で、中国の6%、韓国の7%に次いで低かった。

最も高かったのは英国の27%で、オーストラリア26%▽南アフリカ26%
▽トルコ23%▽米国23%-などと続いた。

一方、鬱病の同僚がいると知ってどうしたかを聞いたところ、
日本では「自分に何か役に立てることはないかと尋ねた」人の割合が16%に留まり、
16カ国で最下位。逆に「何もしない」との回答は40%で最も多く、
2番目に多かった米国(20%)を大きく引き離した。鬱病の従業員に対する
会社のサポートへの評価も、日本は最下位だった。

日本版の調査を監修した国際医療福祉大の上島(かみじま)国利教授は
「予防から発症後の職場復帰まで、企業のメンタルヘルス対策を充実させる
ことが求められる」としている。

http://www.sankei.com/life/news/150314/lif1503140053-n1.html

引用元: ・【社会】日本で働く人の1割「鬱病」 16カ国中14位 同僚が鬱病の場合「何もしない」が4割で最多